外国人エンジニアを採用する背景やメリットについて解説！採用サービスも紹介

海外進出を目指す企業の増加

海外進出の観点から、グローバル人材として外国人エンジニアを採用する企業も増加しています。

少子高齢化による人口減少により国内市場は縮小傾向にあるため、成長が続く海外市場にビジネスチャンスを求める企業は少なくありません。実際、外国人エンジニアを採用すれば以下のようなメリットが期待でき、海外進出のきっかけになります。

自社のグローバル戦略を成功させるために、外国人エンジニアを採用する企業も増えているのです。

柔軟なアイデアが創出されやすくなる

柔軟なアイデアが創出されやすくなるのも、外国人エンジニアを採用するメリットの1つです。

外国人エンジニアは日本人と異なる文化や価値観のもとで育ち、物事を考える視点が異なります。その分、日本人だけのチームでは浮かばなかったアイデアを生み出し、時には思わぬビジネスチャンスを創出することも少なくありません。

外国人エンジニアはイノベーションの風を吹き込む人材として、IT企業をはじめとした日本企業の成長において重要なキーマンとなっていくでしょう。

言語や文化による価値観の違いに注意する必要がある

言語や文化による価値観の違いは柔軟なアイデアが創出されやすくなりますが、同時にコミュニケーションの際に注意すべき点でもあります。

例えば、日本語の細かいニュアンスなどが外国人エンジニアへ伝わらなかった結果、意図した内容とは異なるシステムを開発してしまうケースも少なくありません。外国人エンジニアを即戦力としたい場合は、「日本語能力検定（JLPT）」のN3以上を保有する方が望ましいでしょう。

※参照：日本語能力検定「N1～N5：認定の目安」

また、日本語での意思疎通は問題ないとしても価値観の違いから意見が対立し、コミュニケーション上の摩擦を生む可能性もあります。文化的なギャップを埋めるには社内で懇親会を開いたり、管理職に異文化研修を受講させたりするのもおすすめです。

なお、外国人採用に特化した転職エージェントである「Bluee（ブルー）」は、登録者の89％がN3以上です。実務レベルの日本語能力がある外国人エンジニアをお探しの方は、ぜひご利用ください。

スキルに見合った給料を設定する必要がある

優秀な外国人エンジニアを雇うためには、スキルに見合った給料を設定する必要があります。外国人エンジニアは高いスキルアップ意識が魅力の1つですが、その分、相応の待遇が期待できないとそもそも求人に応募してくれません。

また、外国人エンジニアは1つの会社に勤め続けることに固執しておらず、積極的に転職して給与水準の向上を図る傾向があります。仮に低賃金で採用できたとしても、給料が低いままでは他の企業や他国のグローバル企業に転職してしまう可能性も低くありません。

さらに、2022年には円安が大きく進み、日本円で提示する給料は大きく目減りしました。円安傾向が続けば、給料をより高い金額で設定しないと、外国人エンジニアを採用できない事態の発生も懸念されます。

優秀な外国人エンジニアを安く雇える時代は終わり、今後は日本人の採用と同様に待遇面の改善が必須といえるでしょう。

外国人採用の注意点についてより詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

外国人採用の6つの注意点！外国籍雇用のリスクと確認事項を解説

本記事では、外国人を採用する際の注意点を6つ解説します。外国人人材を雇用したいと思いつつ、煩雑な手続きに苦戦している方に特に役立つでしょう。

外国人エンジニア向けの求人サイトに登録する

外国人エンジニア向け求人サイトの登録も、有効な方法の1つです。同サイトでは企業が求人を掲載して応募者を募る、あるいは登録している外国人エンジニアを直接スカウトできます。サイトによっては人材紹介サービスと同様に、日本語能力をチェックできるところも少なくありません。

なお、インターネットを活用して求職者と接点を作るという意味では、ビジネス特化型SNS「LinkedIn」の利用もおすすめです。同SNSのリクルーターアカウントを取得すれば、求人票を掲載できるうえ、検索で見つけたユーザーへスカウトメールを送れます。

外国人エンジニアを効率的に見つけたい企業は、求人サイトやSNSを有効活用していきましょう。

外国人留学生をインターンシップで採用する

外国人留学生をインターンシップ生として採用し、研究・教育後に本採用する方法もおすすめです。インターンシップ中は以下のような事項を直接伝える機会を確保できる分、企業理解が早期に深まり、本採用後の定着率向上が期待できるためです。

ただし、インターンシップ中は下記によって在留資格の種類や必要な手続きが変わります。

例えば「留学」「特定活動（継続就職活動）」または「特定活動（就職内定者）」のいずれかで在留している場合には、施設外活動許可の申請が必要です。

※参照：出入国管理庁「インターンシップをご希望のみなさまへ」

インターンシップに関する在留資格

※参照：出入国在留管理庁「インターンシップに関する在留資格等」

外国人留学生のインターンシップを受け入れる際は、採用・本採用後ともに必要な手続きをあらかじめ把握しておきましょう。

外国人エンジニアの新卒採用プロセス

外国人エンジニアを新卒採用する際のプロセスは、大きく分けると以下の3ステップです。

一般的に、ビザの取得や研修・受け入れ体制の構築などを考慮して、卒業から1年半～2年前に内定を出せるようにスケジューリングします。例えば、日本で最も就労割合が多いベトナム人学生の卒業時期は6～8月であり、遅くとも1年半前となる12月～翌年2月には採用活動を始めることが必要です。

また、選考会は以下のような流れで進めます。

面接時には、プログラミングテストなどの実施も可能です。テスト内容は自社で用意する、あるいはIT関連職種の適性テスト「Web-CAB」を活用するといった方法があります。

内定承諾後は在留資格の取得や住居の用意など、学生・企業双方が就労に必要な手続きを進めましょう。